部分矯正

部分矯正
(インビザラインGO)
インビザラインGO

部分矯正もマウスピース型矯正で
治療が行えます

部分矯正は、通常の矯正と異なりすべての歯を動かす矯正治療ではありません。歯を動かす量が少ないので、治療期間や費用が抑えられる傾向にあります。マウスピース矯正治療(インビザライン)でもそれが行えるようになりました。

見た目や咬み合わせの改善だけでなく、インプラントやブリッジなどの前処置として使用することもあります。インプラントを埋入するためのスペースを作ったり、ブリッジを入れるときに歯を平行にするためにも矯正治療が行われます。治療計画の中で、歯を少しだけ動かしたいときに部分矯正を組み込むことがあります。

インビザラインイメージ

部分矯正の適応症

  • 前歯がすきっ歯になっている
  • 前歯の歯並びに軽度のデコボコがある
  • 以前矯正をしたが、歯が動いて隙間ができた
  • かぶせ物やインプラントをするのに、周りの歯の向きを整えたい

など

不向きな例

  • 前歯のデコボコが大きい
  • 顎の形の問題で歯並びが悪い
  • 全体的に咬み合わせが悪い
  • 犬歯が生える向きが大きく外側に向いている

など

部分矯正のメリット・デメリット

メリット

部分矯正は通常の矯正より、
適応症は限定されますが、その分メリットもあります。

  • 治療費を抑えることができる
  • 治療期間が短い
  • 装置が部分的またはマウスピースを使用するので、目立たない矯正で治療できることが多い
  • 1本の歯から治療できる
  • 前歯の捻れだけなどの細かなニーズにも対応できる
  • 一度矯正した後に、もう少し見た目を変えたいときにも有効
  • ブリッジやインプラント治療の精度を向上させる
  • 被せ物やラミネートベニヤ(歯の表面にセラミックを貼り付ける治療)との併用ができる
カウンセリング画面イメージ

デメリット

部分矯正は通常の矯正より、
適応症は限定されますがその分メリットもあります。

  • 適応となる範囲が狭い
  • 奥歯を動かして治療する抜歯矯正など、歯の移動量が大きいケース
  • 部分的な矯正では、歯並びのすべての問題を解決することが難しい場合がある

部分矯正に関する
よくあるご質問

どの程度の矯正までできますか。

当院で導入しているインビザラインGOは上下左右の奥歯2本を除いた歯が矯正の対象になります。上下左右20本もの歯が動かせます。適応となる症例もかなり広いです。ただ、奥歯を後方に移動する必要のある症例には適応しません。また、マウスピースの枚数が20枚と制限があるので、歯の動きに時間がかかるような症例では難しいことがあります。インビザラインGOの適応になるかはアプリを利用しても判定できます。アプリはインビザラインGOを導入している医院のみで使用可能です。

治療期間の目安はありますか。

インビザラインGOでは20枚と制限があるので、順調に進めば概ね半年ほどになることが多いです。ワイヤー矯正を用いても、半年前後で終わることが多いです。歯の動きが悪い場合は期間が延長することもあります。

装置の種類はどうですか。

当院では主にインビザラインGOを用いています。奥歯を少しだけ動かしたいときなどはワイヤー矯正や床矯正の方が向いている症例もあります。その場合は適した装置を選択することもあります。

矯正後に被せものやインプラントの治療もできますか。

歯が外に開いて隙間があることがあります。このような場合、歯を内側に絞ってから歯の被せものをやり直す方が見た目の向上が図れます。隙間のあるまま、歯の被せものを作成すると横幅の大きいものが出来上がるからです。奥歯にインプラントを埋入するときにインプラント埋入スペースが不足していることもあります。埋入スペースを作成してからインプラントの埋入をすることもできます。

治療の流れと費用

矯正治療の流れ

インビザライン矯正費用

相談料 無料
検査・診断料 20,000円
全顎的なマウスピース矯正
(インビザラインフル)
750,000円
※12月末までの期間限定
部分的なマウスピース矯正
(インビザラインGo)
400,000円
保定装置(矯正終了後、必ず必要となります)(上下1セット) 30,000円

※全て税別

子どもの矯正

矯正装置治療
※第Ⅰ期矯正治療として
 1つの装置では終わらない場合、追加1装置につき+20,000円
※第Ⅱ期矯正治療(インビザライン)に移行する場合、
 第Ⅱ期矯正治療費は500,000円
300,000円
プレオルソ(装着2つまで) 150,000円

※全て税別

支払い方法

現金・クレジットカード・デンタルローン

医療費控除について

医療費控除は、1月1日から12月31日までの1年間に支払った医療費が10万円を超えた場合に受けられます。

詳しくは国税庁のHPへ